2024年3月10日から3月16日からまでの間で、サイト運営に関わる話題になったニュースを紹介します。最新情報をチェックして、サイト運営に活用してくださいね!
リンキープス ライター兼コンサル
これまで書いた記事は2,500以上、上位10位以内 獲得多数。
「ウェブ解析士」の資格を持っているため、執筆から検証まですばやくPDCAを回せます。
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記事で悩んでいる方はぜひご相談ください。
Google Chrome、リアルタイムのURL保護機能を追加
Google ChromeはリアルタイムのURL保護機能を導入し、セーフブラウジング機能を強化しました。フィッシングを約25%多くブロックできるようになったとのことです。
従来のリスト更新方式からリアルタイムで悪意のあるサイトを識別するためです。この機能はPCとiOSユーザー向けに実装され、Androidユーザーにも3月後半に展開される予定です。記事作成のためのリサーチがより安全になりますね!
ガートナー、検索エンジンのボリューム25%減少を予測
ガートナーの予測によると、2026年までに検索エンジンのボリュームが25%減少する見込みです。これは、生成AIがユーザーに解答を提供する代替エンジンになりつつあることに起因します。
オーガニック検索や有料検索をメインに流入を測っている企業にとって、マーケティング戦略を再考する必要があります。また、AIチャットボットなどの参考サイトとしてピックアップされるよう、より価値の高いコンテンツを作成すべきです。
Copilot無料ユーザーも「GPT-4 Turbo」利用可能に
Microsoft の広告および Web サービスの CEO である Mikhail Parakhin 氏によると、Copilot無料版にも「GPT-4 Turbo」が搭載されました。これまでGPT-4 Turboは月額料金を支払うCopilot Proユーザーのみが利用できましたが、無料ユーザーも利用可能になったのです。
GPT-4 Turboはテキスト処理能力が大幅に向上し、最新情報も反映された回答を生成します。Copilotを記事制作に活用している方は、さらに業務効率が高まることでしょう。
「Claude 3」向けの公式プロンプト集、無料公開
AnthropicがAIチャット「Claude 3」向けの公式プロンプト集を無料公開しました。Excel数式の作成やPythonコードのバグ修正など、64種類の具体的なタスクに対応するプロンプトが含まれています。
Claude 3向けではあるものの、ChatGPT他生成AIにも活用できそうです。目的に合わせてAIをより効果的に使うために、チェックしてみましょう。
文章作成に関するプロンプト(指示文)を探している方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。
Web担当者Forum、X・Threads・Blueskyの反応率を比較
Web担当者Forumが、企業が「X」「Threads」「Bluesky」の3つのSNSをどのように使い分けているかについて具体的な企業事例を通じて紹介しました。反応率が数字で比較されており、とても学びがあります。
X(Twitter)の仕様変更により、多くの企業がSNS切り替えを検討したかと思います。新しいSNSを積極的にテストし、各プラットフォームの特性に合わせたコンテンツ戦略を展開することが重要です。さまざまな顧客層にリーチするために、柔軟に対応していきましょう。
Chrome拡張「VeriBlock」、X投稿を公的機関のみ表示可能に
Chrome拡張機能「VeriBlock」は、災害時に役立つ「緊急災害モード」を新たに搭載しました。X(旧Twitter)のタイムラインから一部の公的機関を除く認証アカウントを非表示にします。災害時の不安や混乱を招く情報を排除し、有用な情報のみを確認できるようになります。
Xで信頼できる情報源のみを表示し、効率よく情報収集したい方はぜひ追加しましょう。
NHK、人権ガイドラインを発表
NHKは、出演者に対する性的搾取や性的虐待を排除するための人権ガイドラインを発表しました。旧ジャニーズ事務所の性加害問題を受けてのもので、全役職員が人権と人格を尊重し、安心・安全な制作現場の確保に努めることを目指しています。
ガイドラインには、差別や嫌がらせを認めない、子どもの人権を尊重する、心身の健康に配慮するなどの項目が含まれています 。サイト運営者も情報を提供する側として、一読する価値があると思います。
参考:NHKの出演者に対する人権尊重のガイドライン(PDF)
消費者庁、特商法違反の株式会社サンに対して行政処分
消費者庁は、特定商取引法違反で通販会社サンに対し、3か月間の一部業務停止命令を発表しました。ダイエット飲料「Platte」の定期購入契約にて、申し込みの最終確認画面に必要な情報が欠落していたためです。
ホームページ・ECサイトの運営では法律を遵守する必要があります。知らずに違法しており、いきなり消費者庁から連絡が来て…といったことにならないよう、事前に関連する法律を確認しておきましょう。