2024年4月14日から4月20日からまでの間で、サイト運営に関わる話題になったニュースを紹介します。最新情報をチェックして、サイト運営に活用してくださいね！
リンキープス ライター兼コンサル
これまで書いた記事は2,500以上、上位10位以内 獲得多数。
「ウェブ解析士」の資格を持っているため、執筆から検証まですばやくPDCAを回せます。
集客・売上UPのため、文章にとことんこだわります！
記事で悩んでいる方はぜひご相談ください。
OpenAI、日本オフィス開設。日本語パフォーマンス改善
ChatGPTを提供するOpenAIは、アジア初のオフィスを東京に設立しました。これに伴い、日本語に特化して最適化されたGPT-4カスタムモデルをリリースし、日本のユーザー向けにサービスを提供開始しています。新しいモデルでは前モデルと比較して3倍のスピードで翻訳・要約などが実行されるとのことです。
ChatGPTがより使いやすくなる可能性が高いですね。まだアカウント登録をしていない方は、ぜひこの機会に試してみてはいかがでしょうか。
Bing、GPT-4利用の「ディープサーチ（検索）」提供開始
Bingは「ディープサーチ（検索）」機能を一般公開しました。この機能はGPT-4を活用して、ユーザーの意図をより深く把握しようとする機能です。
MicrosoftのCVPであるJordi Ribasが「書画カメラ」で検索した場合の動作をツイートしています。
サイト運営者は、Google検索だけでなく、Bing検索のAI活用にも注目しておいた方がよいでしょう。
指名検索に53.1%が「課題あり」【キーワードマーケティング調査】
株式会社キーワードマーケティングが実施した調査によると、従業員数50名以上の事業会社のマーケティング担当者503名のうち、53.1%が指名検索に課題を感じていることが明らかになりました。
主な課題は、指名検索数の増加が難しいこと、競合他社の広告表示、サジェスト汚染などです。また、指名検索数を増加させるためにブログやSNSの運営などが行われていますが、効果には限界があるようです。
詳細はこちらでご覧ください。
37.4%の人が、ページ表示が5秒遅れると「ストレス」と回答
BIGLOBE株式会社が実施したインターネット利用に関する意識調査によると、Webサイトの遅延に対してユーザーは敏感で、表示が5秒未満でも37.4%の人がストレスを感じています。特に若い年代では、表示が1秒未満で遅れるだけでストレスを感じる人が多いことが示されています。
この調査結果は、ユーザー体験を向上させるためのWebサイトの最適化の重要性を浮き彫りにしています。
ラッコキーワード、「潜在的な検索キーワード/質問（LSI/PAA）」提供開始
「ラッコキーワード」は、SEO最適化のための「潜在的な検索キーワードや質問（LSI/PAA）」を提供開始しました（無料）。表示されるキーワードや質問は、Googleが膨大なデータ分析に基づき次に検索される可能性があると予測したものです。
ツールがキーワードを分類してくれるので、検索意図に沿ったコンテンツを作成できるようになります。利用にお金はかからないので、ぜひ活用してみてください。
Googleドライブ、ダークモード利用可能に
Google Workspaceのブログによると、Web版Googleドライブにダークモードが追加されました。この機能を利用するには、ドライブの「設定」→デザイン「暗（ダーク）」に変更します。新機能はGoogle Workspace利用者全てに対して段階的に展開されており、個人アカウントも含まれているようです。
実際に変更してみると、こんな感じです。だいぶ暗い。
博報堂買物研究所、「令和の“買物欲を刺激する20のツボ”」発表
博報堂買物研究所は、「令和の“買物欲を刺激する20のツボ”」を発表しました。この調査は、消費者がより良い買物体験を求める要素を特定し、企業のマーケティング活動に活かすことを目的としています。
例えば、根拠・理由といった理性的な項目だけでなく、「企業のソウル（らしさ・信念・情熱）」を感じるかどうかが重要になる、と提言しました。
買物体験の差別化の重要性が増す中、消費者のニーズに応じた戦略が求められており、この調査はマーケティング改善に役立つはずです。
経済産業省と総務省「AI事業者ガイドライン（第1.0版）」を公開
経済産業省と総務省は「AI事業者ガイドライン（第1.0版）」を公開しました。AIの急速な普及と技術進化に対応するため、関連する既存のガイドラインを統合・更新したものです。
具体的には、「AI開発ガイドライン」や「AI利活用ガイドライン」などが統合され、AI事業者が理解しやすい形で整理されています。公開されたガイドラインは、AI技術の安全かつ効果的な使用を促進することを目的としています。
サイト運営・記事作成にAIを活用している事業者は、一度読んでおくとよいでしょう。